DX人材を育成するには？方法や成功事例、重要なポイントを解説

DX（デジタルトランスフォーメーション）が企業の成長に不可欠な要素として注目されるなか、DX人材の育成は多くの企業に差し迫った大きな課題となっています。DX人材の需要が増す一方、即戦力となる人材の確保が困難な状況を受け、社内でのDX人材育成に本腰を入れ始めている企業も増えているはずです。本記事では、DX人材育成の重要性から具体的な方法、注意点まで、包括的に解説します。

DX人材とは

DX人材とは、デジタル技術を活用して業務プロセスや事業モデルの変革を推進できる人材を指します。単なる技術者ではなく、DX戦略を十分に理解したうえで、組織全体のデジタル化をけん引する役割を担います。

DX人材に求められるスキル

DX人材には、幅広い知識とスキルが求められます。主なものとして以下が挙げられます。

デジタルに関するスキル（ハードスキル）

・基礎的なIT知識とデジタルリテラシー

・AI、IoTなどの先端技術とデジタルトレンドへの理解

・データ分析とデータサイエンスの知識・能力

・UX・UI設計の理解と実践力

ビジネスに関する知見（ソフトスキル）

・自社業務と関連する産業に関する深い理解

・部門を越えるコミュニケーション能力

・問題発見・解決能力

・戦略立案と実行力

これらのスキルを総合的に備えたDX人材が理想的です。しかし、すべてのスキルを一人で完璧に備えることは難しいため、チームとしてこれらの能力を補完し合う視点が大切です。

DXの概要やDX人材の詳細については、次の記事も参考にしてください。

【徹底解説】DX(デジタルトランスフォーメーション)とは？必要性から成功事例まで

「DXを推進するために必要な人材と自社でDX人材を確保するためのポイント」

DX人材育成の課題と必要性

ここでは、DX人材育成を巡る現状について解説します。

DX人材育成の課題

DX人材育成の過程で課題を抱える企業は少なくありません。例えば、DX人材に求められるスキルが多岐にわたり、育成すべきスキルを明確に定義しにくいことや、座学から実務への応用が難しいことなどが挙げられます。また、DX推進に不可欠な全社的な体制や、経営層のコミットメントが不十分である場合、DX人材の育成を進めるのはより難しくなります。

このような課題が存在する一方で、なぜDX人材育成の重要性が高まっているのでしょうか。

DX人材育成が求められる背景

DX人材の育成が注目される背景は、以下のとおりです。

日本企業のDXの遅れ

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が発表した「DX動向2024」によると、日本企業のDXは少しずつ進んでいるものの、米国と比較すると遅れています。2022年度時点で「DXに取り組んでいない」と回答した日本企業の割合は約3割（米国の約2.7倍）であり、依然として多くの企業がDXへの取り組みを模索している段階にあることがわかります。こうしたなか、DX推進をけん引できるDX人材が注目されているのです。

DX人材の不足

また同資料では、2023年度時点で、DX人材が「大幅に不足している」または「やや不足している」と回答した企業は、DX人材の量・質それぞれにおいて85％以上に上りました。少子高齢化による労働人口の減少もあり、多くの企業がDX推進に必要な人材の確保に苦心している状況がうかがえます。

さらに経済産業省の「IT人材需給に関する調査」では、2030年には最大79万人のIT人材が不足するとの予測が示されました。DX人材は、ITを含むデジタル技術とビジネススキルの両方に精通した人材を指します。そのため、IT人材の不足はDX人材の不足にも大きな影響を与えると考えられます。

参考：

DX動向2024｜IPA 独立行政法人情報処理推進機構

IT人材需給に関する調査（概要）｜経済産業省

DX人材を育成するメリット

DX人材の育成により企業が得られるメリットとしては、主に以下が挙げられます。

自社に最適なDXの実現

自社の事業特性やシステムを熟知した従業員をDX人材として育成することで、より自社に合った方法でDXを進めることができます。これにより、業界特有の課題や企業文化を考慮したデジタル変革が可能になります。

コスト削減

自社でDX人材の育成を進めることで、外部人材への依存度を減らし、長期的には人材コストの削減と業務効率の向上を図ることができます。

組織全体のDXリテラシー向上

DX人材の育成を通じて、組織全体のデジタルリテラシーが向上します。これにより、新しいデジタルツールや方法の導入がスムーズになり、全社的な業務改善スピードが加速します。

イノベーションの促進

社内にDX人材が増えることで、新しいアイデアや技術の導入が活発化し、イノベーションが促進されます。最新のテクノロジーやビジネスモデルを自社の業務や製品に取り入れる機会が増え、競争力のある新製品やサービスの開発につながるでしょう。

DX人材育成の具体的な方法

では、具体的にどのようにDX人材の育成を進めればよいのでしょうか。ここでは、DX人材の育成方法について順を追って簡単に説明します。

DX人材に必要なスキルを洗い出す

まずは、自社のDX推進状況を評価し、具体的な目標と必要なDX人材のスキルセットを定義します。この段階では、デジタル技術の知識だけでなく、ビジネススキルやマインドセットも含めた包括的なスキルマップを作成することが重要です。

育成計画を立てる

次に、短期・中期・長期の育成計画を立て、OJTとOff-JTを組み合わせた効果的な学習プログラムを設計します。この際、個々の従業員の現在のスキルと将来のキャリアイメージを考慮し、段階的な成長を促す計画を立てることが大切です。

スキルやマインドセットを学ばせる

続いて、e-ラーニングやワークショップ、外部研修といった多様な学習機会を用意し、それらへの参加を通じてDX人材に必要なスキルを習得させます。

実践の場をつくる

座学の後は、実際のビジネス課題に取り組むプロジェクトにアサインし、学んだスキルを実践する機会を設けます。小規模なパイロットプロジェクトから始め、徐々に規模を拡大していくことで、リスクを抑えながら実務経験を積んでもらうことができます。

フィードバックする

最後に、定期的なスキルの評価とフィードバックを行います。360度評価（多面評価）やアセスメントツールを活用し、フィードバックと育成プログラムの改善サイクルを回しましょう。

DX人材育成の成功事例

DX人材の育成を成功させた企業の事例を3つ紹介します。

株式会社ニチレイ

総合食品企業のニチレイは、DX人材育成の一環として、3段階のレベルに分けた研修プログラムを実施し、上位プログラム修了者から「デジタルリーダー」を任命して各部署のDX活動をけん引させています。また、「DIG!LAB（デジラボ）」というコミュニティを設立し、社内ポータルサイトやTeams上で従業員同士が交流しながらDX活動の成果を共有し、会社全体のDX推進に生かす仕組みを構築しています。

浜松倉庫株式会社

倉庫業の浜松倉庫は、DX人材の育成に向けて、社内システムや業務改善に関する研修プログラムを実施するとともに、DX推進担当者が毎月各営業所を訪問し、フォローアップを行うようにしました。これらにより、従業員のマインド醸成や、自発的な業務改善の立案につながったといいます。

株式会社トーシンパートナーズホールディングス

不動産業のトーシンパートナーズホールディングスは、全社的なDXリテラシー向上に力を入れています。社長自らが全社朝礼等でDXの重要性を語っているほか、企業としてはコーポレートサイトや社内ブログを活用し、DXへの取り組みを社内外へ積極的に周知しています。また、情報システム部門へのDX推進組織の設置や、社内研修を通じて従業員のDXスキル向上に取り組んでいます。

参考：「DX銘柄2024」選定企業レポート｜経済産業省

　　　「DXセレクション2024」選定企業レポート｜経済産業省